住宅予算、どう決める？“今の収入でギリギリ”は危険！将来を見据えた安心の考え方

注文住宅を検討する際、避けて通れないのが「住宅予算の上限をどこにするか」。今の収入ならこれくらいまで借りられる！という金額で家を探し始めてしまう方も多いですが、それは少し危険かもしれません。

「今の年収でギリギリ」は将来を苦しめる

現在、夫婦共働きでしっかりとした収入がある状態だと、「この年収なら4,000万円は借りられますよ！」と営業マンから言われることもあると思います。

しかし、この“ギリギリ借りられる金額”をそのまま家づくりの予算にしてしまうのは、将来のリスクを見落としかねません。

共働き夫婦の今は“ピーク状態”？

夫婦2人で働いていて、まだ子どもがいないうちは、支出も少なく、収入も安定しています。住宅ローンの審査でも有利になりやすい状態です。

でも、今のこの状態が10年後、20年後も続くでしょうか？

子どもが生まれたらどうなる？支出と収入の変化

将来、どちらかが産休や育休に入り、保育料・教育費・習い事などの支出が一気に増える可能性があります。

加えて、病気・転職・親の介護など、今は想像できない出費が増えることもあります。そんなときに、住宅ローン返済が家計を圧迫しないようにしておくことが大切です。

「無理のない住宅予算」の考え方

おすすめは、夫婦どちらか“働き頭”の手取り収入の20〜25％以内に収まる返済額にすることです。

たとえば、手取り月収が25万円であれば、住宅ローンの月返済額は5万〜6.5万円が目安となります。

もちろん生活費の内訳は家庭によって違うので一概には言えませんが、「共働き前提」で住宅ローンを組んでしまうと、予期せぬ状況に対応できないリスクがあります。

「世帯年収の25％までOK」は鵜呑みにしない

よくある営業トークに「世帯年収の25％までなら大丈夫ですよ！」というものがあります。

ですがこれはあくまで「今の年収がずっと続いたら」の話。家計に余裕がなくなれば、旅行や外食はもちろん、教育資金や老後の準備にも影響します。

我が家の考え方｜“最低限確保できる収入”を基準に

我が家は「どちらかが仕事を辞めても、絶対に確保できるであろう手取り額」を基準に住宅予算を決めました。

無理をして高い家を買うのではなく、「安心して住み続けられる」ことを最優先にしています。

まとめ｜“未来の生活”に合わせて家を選ぼう

住宅ローンは長期戦です。「今」だけでなく「将来の自分たちの生活」を見据えて、無理のない予算設定をしていきましょう。

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